【証券会社別】投資信託のポイント付与制度の比較とシミュレーション

ごきげんよう！元証券ディーラーの公認会計士KYです。

投資信託を購入したり、保有したりすることで、投資に回せたり、他の消費に使えたりするポイントを付与してくれる証券会社があります。
今回は、複数の証券会社で実際の投資信託を「積立投資」した場合のシミュレーションから、どのような投資信託でどのような証券会社が有利になるのかについて検討していきたいと思います。

主要ネット証券の「投資信託のポイント付与制度」

2025年2月8日現在で私が再調査したところ、キャンペーン等を除き、主要ネット証券の「投資信託のポイント付与制度」は次の表のようになっていました。

クレジットカード積立によるポイント付与

松井証券を除く主要ネット証券では、投資信託の「積立投資」の設定をする際に、決済方法として各証券会社指定のクレジットカードでの決済を選択することでポイントが付与されるようになります。
なお、松井証券も2024年7月26日にクレジットカード積立サービスの提供に向けたJCBとの提携を発表していて、2025年5月スタート予定となっています。

ただ、証券会社によっては「カードのランクや種類」「クレジットカード積立とは別のショッピング等のカード利用額」「クレジットカード積立の積立金額」「クレジットカード積立する投資信託の信託報酬の証券会社分」によって付与率が変化したり、そもそも付与の対象外となってしまったりするので注意が必要です。

カードのランクや種類

「カードのランクや種類」に関しては、例えばSBI証券で三井住友カードでの決済を選択する場合、「年会費永年無料」の「三井住友カード(NL)」などは最大0.5％で、年会費が通常であれば5,500円ほどかかる「三井住友カード ゴールド(NL)」などで最大1.0％、年会費が33,000円の「三井住友カード プラチナプリファード」で最大3.0％となるなど、カードのランクによってポイントの付与率が異なります。

クレジットカード積立とは別のショッピング等のカード利用額

さらにSBI証券の三井住友カードに関していうと、2024年3月8日に金融商品取引法に関する内閣府令が改正されたことにより、主要ネット証券各社がクレジットカード積立の上限を10万円に引き上げると発表、3月22日にポイント付与率等の詳細についてSBI証券が追加発表し、2024年11月買付分以降はカードのランクと年間カード利用額の組み合わせによって付与率が変化するようになりました。
カードのランクがプラチナやプラチナプリファードではなく、年間カード利用額10万円未満の場合は初年度以降はポイント付与がありませんので要注意です。

クレジットカード積立の積立金額

また、マネックス証券のクレジットカード積立については、積立金額の5万円以下の部分に1.1％相当、5万円超7万円以下の部分に0.6％相当、7万円超10万円以下の部分に0.2％相当が付与されるようになっています。

クレジットカード積立する投資信託の信託報酬の証券会社分

楽天証券では、従来は1.0％の付与が受けられていた投資信託のクレジットカード積立について、一時期、信託報酬のうち楽天証券が受け取る手数料が年率0.4％未満の投資信託についてのポイントの付与率が0.2％、同0.4％以上の投資信託については1.0％となっていましたが、2023年4月13日に制度変更が発表され、2023年6月買付分のクレジットカード積立から、信託報酬のうち楽天証券が受け取る手数料が年率0.4％未満の投資信託についても、カードの種類によって付与率が0.5％・0.75％・1.0％に変更されています。

クレジットカード積立する証券会社のおすすめランキング

これまでの話からもわかるように「投資信託のポイント付与制度」自体が変更される可能性も高いですので、私は、ポイント付与を受けることだけを目的として投資信託への投資を始めるのはやめておいた方がいいと思っています。
あくまで私の個人的な考えにすぎないのですが、とくに投資信託のクレジットカード積立のためだけに年会費がかかるクレジットカードを発行するのは控えた方がいいのではないかと考えています。

そのため、クレジットカードに年会費がかからないもので、さらに、クレジットカード積立とは別のショッピング等のカード利用額の条件がないものという観点から、クレジットカード積立する証券会社をおすすめするなら、2025年2月8日現在では次のような順位となります。

毎月の平均保有残高に応じたポイント付与

主要ネット証券では、個別の投資信託ごとに各証券会社が定めている付与率で、投資信託の毎月の平均保有残高に応じてポイントが付与されます。

毎月の平均保有残高に応じたポイント付与に関しては松井証券の付与率が明らかに高くなっていますね。
松井証券は、2023年11月1日から、それまでの「投資信託 毎月ポイント・現金還元サービス」を大幅リニューアルし、「最大1％貯まる投信残高ポイントサービス」をスタートさせています。
リニューアル前の「投資信託 毎月ポイント・現金還元サービス」でも、信託報酬が高い投資信託については高い還元率を誇っていたのですが、今回のリニューアルによって、リニューアル前には対象外だった信託報酬が低い投資信託まで含めた（ただし、MMF等は除く）すべての銘柄で業界最高の還元率のポイント付与とすることを明言しています。

次が松井証券の「投信残高ポイントサービス」リニューアルの主な変更点になりますが、リニューアル前はエントリーなしで自動でポイントが付与されていたのに、リニューアル後は毎月エントリーが必要となるのは要注意ですね。

また、私はリニューアル前は（ポイントの場合、現金の場合の1割増しで受け取ることができるにもかかわらず）現金で受け取っていましたので、現金で受け取れなくなってしまったのは個人的にはかなり残念です。

楽天証券は、2023年10月27日から投資信託の毎月の平均保有残高に応じてポイントが付与される「投信残高ポイントプログラム」を復活させました。
復活させた当初は対象となる投資信託は2銘柄のみでしたが、2024年1月30日現在では、次の6銘柄まで対象となる投資信託を増やしてきています。

この他、楽天証券では、毎月末時点の投資信託の保有残高（対象となる投資信託の合計額）が、はじめて基準残高に到達した場合に1回だけ、例えば基準残高10万円で10ポイント、30万円で30ポイントなどというようにポイント付与がされることとなっています。

他の証券会社についても、各証券会社のホームページで毎月の平均保有残高に応じたポイントの付与率を調べることができます。
証券会社によっては細かく付与率が定められていて探しにくかったりもしますが、運用会社の名称等に着目すれば、少しだけ探しやすくなるかもしれません。

実際の投資信託を「積立投資」した場合のシミュレーション

ここからは、複数の証券会社で実際の投資信託を「積立投資」した場合のシミュレーションをしていきたいと思います。

証券会社は松井証券、楽天証券、マネックス証券をピックアップしてみます。
2025年2月8日現在で、「毎月の平均保有残高に応じたポイント付与」が圧倒的に有利な松井証券と、クレジットカードの年会費無料で、かつ、別のショッピング等の利用条件のない「クレジットカード積立する証券会社のおすすめランキング」で1位のマネックス証券、2位の楽天証券を取り上げることとしました。

投資信託は信託報酬が高めの投資信託と安めの投資信託を取り上げようと思います。

この他、シミュレーションにおけるポイント付与額の計算については、可能な限り、実際の計算に近づけるように処理します。
ただし、毎月の平均保有残高に応じたポイント付与については、本来であれば、投資信託の基準価額の変動によって、毎月の平均保有残高が増加することもあれば、減少することもあるはずなのですが、その影響を適切に予想し反映することは簡単ではありませんので、投資信託の基準価額の変動は「ない」ものとしてシミュレーションすることにしています。
実際に投資信託を「積立投資」して保有を継続した場合、投資信託の基準価額が上昇（下落）すれば、その分だけ毎月の平均保有残高が増加（減少）し、付与されるポイントが多く（少なく）なることを認識しておいてくださいね。

信託報酬が高めの投資信託についてのシミュレーション

信託報酬が高めの投資信託としては三井住友DSアセットマネジメントが運用する「ベトナム株式ファンド」を取り上げたいと思います。

実は「ベトナム株式ファンド」は、私が2022年1月から2023年12月までNISA口座で「積立投資」をしていた投資信託です。
もともと毎月1～2万円ほど積立しようと考えていたのですが、基準価額が高止まりしていたので、様子をみるという意味も含めて、まずは毎月5,000円で「積立投資」を始めました（その後、基準価額が大きく下落したこともあり、毎月の積立金額を増額しています）。
「アクティブ運用」の投資信託で、名前そのままですが、ベトナム株式を投資対象としています。

「アクティブ運用」は運用担当者が個別銘柄を選別するために調査など手間暇をかける感じですので、一般的に「インデックス運用」と比べて「アクティブ運用」の方が信託報酬を含めたコストが高いとされていますね。

で、「ベトナム株式ファンド」を毎月5,000円「積立投資」した場合にどのように付与されるポイントが積み上がっていくのか、松井証券、楽天証券、マネックス証券それぞれのポイントの累計付与額の推移をあらわしたのが次のグラフ（2025年2月8日現在の情報に更新済み）になります。

当初はマネックス証券、楽天証券、松井証券の順で累計付与額が多くなっていますが、積立の月数が増えていくにつれて、松井証券が31か月目で楽天証券を上回り、37か月目でマネックス証券を上回っていきます。
やはり、毎月の平均保有残高に応じたポイント付与は積立によって残高が増えていきますので、ここの付与率が大きいと毎月の付与額自体の成長が大きくなっていきますね。
ちなみに、「ベトナム株式ファンド」に関して、松井証券では、2023年11月1日スタートの「最大1％貯まる投信残高ポイントサービス」のリニューアル前の還元率はポイント付与で0.55％だったのですが、リニューアル後には0.80％と大幅にグレードアップしています。リニューアルによって、10年後のポイント付与累計額のシミュレーション結果が（毎月5,000円積立で）16,440円から23,960円に大きく増額しています。

私は「ベトナム株式ファンド」の積立は2年間でやめてしまっているので、これからはクレジットカード積立によるポイント付与を考慮する必要はありません。単純に毎月の平均保有残高に応じたポイント付与の付与率の高さだけを考えればよく、結果として0.80％の松井証券がベストということになっています。
なお、投資信託を「積立投資」するのではなく、好きなタイミングで普通に買付ける場合も、単純に毎月の平均保有残高に応じたポイント付与の付与率の高さだけを考えれだけで大丈夫ですね。

念のため、「ベトナム株式ファンド」を毎月5,000円「積立投資」した場合のポイント累計付与額を証券会社別に算出した表（2025年2月8日現在の情報に更新済み）も示しておきますが、積立金額や付与率等の前提条件を軽くチェックしてもらえれば十分ですよ。

信託報酬が安めの投資信託についてのシミュレーション

信託報酬が安めの投資信託は三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」を取り上げます。

ここ数年ではもっとも人気のある投資信託のひとつで、2022年5月末時点でも過去1か月での資金流入（購入）が最大となっていますね。
こちらは「インデックス運用」で米国の主要株価指数である「S&P500」に連動するように運用される投資信託です。
私はiDeCo（個人型確定拠出年金）の一部で積立てていますよ。

「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」を毎月5,000円「積立投資」した場合にどのように付与されるポイントが積み上がっていくのか、松井証券、楽天証券、マネックス証券それぞれのポイントの累計付与額の推移をあらわしたのが次のグラフ（2025年2月8日現在の情報に更新済み）になります。

「eMAXIS Slim米国株式（S&P500）」は信託報酬が安いことでも有名で、年率税抜き0.074％以内（2025年2月8日現在）となっています。
松井証券では、2023年11月1日スタートの「最大1％貯まる投信残高ポイントサービス」から、毎月の平均保有残高に応じたポイントが付与されるようになっているのですが、それでもクレジットカード積立によるポイント付与がない分、他の証券会社と比べて、ポイントの累計付与額では劣ってしまっています。
楽天証券とマネックス証券については、クレジットカード積立によるポイント付与、毎月の平均保有残高に応じたポイント付与ともに、マネックス証券の方が上回っているため、時間の経過とともにポイントの累計付与額の差が拡大していっていますね。

「eMAXIS Slim米国株式（S&P500）」を毎月5,000円「積立投資」した場合のポイント累計付与額を証券会社別に算出した表（2025年2月8日現在の情報に更新済み）の方もを示しておきましょう。

投資信託のポイント付与についての注意点

主要ネット証券等で投資信託への投資を始めて、ポイント付与を受けるにあたっては、次のようなことに注意しておいた方がいいと思います。

「投資信託のポイント付与制度」自体の継続性

2022年2月に楽天証券がクレジットカード積立によるポイント付与に関する制度変更を発表しました。
それまでは投資信託のクレジットカード積立で1.0％の付与が受けられていたのですが、2022年9月買付分より、信託報酬のうち楽天証券が受け取る手数料が年率0.4％未満の投資信託についてはポイントの付与率が0.2％に変更されました。

また、2024年3月8日に金融商品取引法に関する内閣府令が改正されたことにより、主要ネット証券各社がクレジットカード積立の上限を10万円に引き上げると発表、3月22日にポイント付与率等の詳細についてSBI証券が追加発表し、2024年11月買付分以降はカードのランクと年間カード利用額の組み合わせによって付与率が変化することとなり、カードのランクがプラチナやプラチナプリファードではなく、年間カード利用額10万円未満の場合は、従来は「年会費永年無料」の「三井住友カード(NL)」などで0.5％、年会費が通常であれば5,500円ほどかかる「三井住友カード ゴールド(NL)」などで1.0％付与されていたポイント付与がなくなってしまいました。

さらに、三菱UFJeS証券でも、従来は年会費無料の通常カードでのクレジットカード積立にも1.0％のポイント付与があったのですが、2025年1月買付分以降は0.5％に減額されていたりします。

このように「投資信託のポイント付与制度」自体が変更される可能性もありますので、ポイント付与を受けることだけを目的として投資信託への投資を始めるのはやめておいた方がいいかもしれませんね。
とくにクレジットカード積立については、楽天証券、SBI証券、三菱UFJeS証券の例もありますし、証券会社が受け取る分の信託報酬を考えると、ポイントの付与率がちょっと高すぎるような気がしてしまいます。

なお、楽天証券に関しては、2023年6月10日現在では、2023年4月13日に楽天証券から制度変更が発表されていて、2023年6月買付分のクレジットカード積立から、信託報酬のうち楽天証券が受け取る手数料が年率0.4％未満の投資信託についても、カードの種類によって付与率が0.5％・0.75％・1.0％に変更されています。

投資信託の基準価額の変動の大きさ

こちらもポイント付与を受けることだけを目的として投資信託への投資を始めるのはやめておいた方がいいというお話です。

先ほどの「ベトナム株式ファンド」を毎月5,000円「積立投資」した場合のポイント累計付与額を証券会社別に算出した表をみてもらいたいのですが、ポイント累計付与額が最大となる松井証券で5,000円を240か月（20年）積立てたとすると95,920円分のポイント付与が受けられます。
積立金額の累計額は120万円ですので、割合でみると7.99％とかなり大きな割合のように感じますね。
ところが、2022年6月14日の「ベトナム株式ファンド」の基準価額の下落率は5.23％だったりしますので、20年間コツコツ積み上げたポイントの3分の2程度をたった1日で失うような日もあるのです。

2022年6月14日は前週末の米国の物価上昇が約40年ぶりの水準となったことで世界的に株価相場全体が急落を続けている最中でしたし、投資信託の基準価額は下落するだけではなく上昇することもあるのですが、投資信託への投資によって付与されるポイントは、投資信託の基準価額の変動の大きさと比較すると相対的に小さいものであることは認識しておいた方がいいでしょう。

そのため、投資信託への投資によって付与されるポイントはあくまでも「おまけ」であって、将来に向かって基準価額が上昇していくだろうと自分自身で納得した投資信託を選択することが重要なことだと考えます。
第一に自分自身で納得した投資信託を選択したうえで、第二として付与されるポイントが最大になる証券会社を調べてみるといった順序が大事ということですね。

「eMAXIS Slim米国株式（S&P500）」を毎月5,000円「積立投資」した場合のポイント累計付与額を証券会社別に算出した表の方もみておきますと、ポイント累計付与額が最大となるマネックス証券で5,000円を240か月（20年）積立てたとすると16,130円分、割合にすると約1.34％のポイント付与が受けられますが、2022年6月14日は基準価額が4.49％も下落してしまっています。

主要ネット証券の口座開設ではポイントサイトの利用がお得

主要ネット証券の「投資信託のポイント付与制度」を比較してみて、いかがだったでしょうか？
ここからはおまけですが、ポイントに関していうと、主要ネット証券で口座開設するにあたって、ポイントサイトを利用することでポイントがもらえることがありますので、それについてもフォローしておきますね。

ポイントサイトとは？

ポイントサイトとは、会員がポイントサイト内の広告を利用することにより、広告を出稿した事業者からポイントサイトに広告費が支払われ、その広告費の一部がポイントサイトから会員にポイントとして付与される仕組みの広告情報サービスのことです。

主要ネット証券の口座開設のケースでいうと、ポイントサイトに主要ネット証券が出稿した口座開設の広告サービスを、ポイントサイトの会員が利用することによって、会員にポイントが付与されます。

ポイントサイトのリスク

そんなちょっとお得なポイントサイトですが、何のリスクもないのかというと、そうでもなさそうなんですよね。

私が気になったのは、個人情報等の情報流出のおそれでした。
ポイントサイトを利用しない場合と比べると、情報流出の可能性はたとえわずかでも高まるはずですからね。

ポイントサイト「モッピー」への登録情報

ちなみに、私は個人情報等の情報流出のおそれを考慮して、最終的に「モッピー」というポイントサイトを利用することにしたのですが、ポイントサイト「モッピー」へ登録する個人情報等は次のようなものでした。

「メールアドレス」や「電話番号」、「生年月日」などは流出してしまっては困る情報ですよね。

ポイントサイト「モッピー」の運営会社

ただ、ポイントサイト「モッピー」の運営する会社はセレス（3696）という上場会社です。
上場会社は、情報管理体制を含む会社の管理体制について、証券会社や監査法人、証券取引所による厳しい審査等をクリアした会社になります。
だからといって、情報流出のリスクがないということにはなりませんが、運営会社が上場会社であることを含めた次の状況から、私は「モッピー」というポイントサイトを利用してみることにしたのでした。

なお、私がポイントサイトを利用するにあたり、他のポイントサイトも複数調査してみたのですが、その中から「モッピー」を選択した最大の理由が情報管理体制の面で安心感があったためでした。

ポイントサイト「モッピー」の「お友達紹介制度」

ポイントサイト「モッピー」には「お友達紹介制度」というものがあって、2025年2月8日現在で、お友達紹介用のURLから新しく会員登録（無料）等した方は、次のような条件をクリアすることによって、ボーナスポイント2,000Pを付与されることになっています。

ポイントサイト「モッピー」の主要ネット証券の「口座開設」広告

ポイントサイト「モッピー」における2025年2月8日現在の主要ネット証券の「口座開設」広告は次のようになっています。
ただ、付与されるポイントは広告を利用するタイミングによってかなり変動しますので、注意しておいた方がいいと思います。

なお、私は2023年4月と5月、2024年5月にポイントサイト「モッピー」を経由してマネックス証券と楽天証券、auカブコム証券（2025年2月8日現在の三菱UFJeS証券）の口座開設をしていて、「モッピー」を経由した口座開設手続についてブログ記事にしていますので、興味のある方は参考にしてもらえればと思います。

以上、公認会計士KYでした！！
今回の記事は主要ネット証券で展開されている「投資信託のポイント付与制度」について比較したうえで、実際の投資信託を「積立投資」した場合をシミュレーションしたものを、（元は2022年6月12日現在の情報を）必要に応じて2025年2月8日現在までの情報に更新したものになります。
みなさんが最高の相場に巡り合えますように！